【斎場】葬儀場との違いや種類は?公営と民営それぞれのメリットを解説

ご家族の通夜・葬式準備
【斎場】葬儀場との違いや種類は?公営と民営それぞれのメリットを解説
葬儀をおこなう場所について、「斎場(さいじょう)」と「葬儀場(そうぎじょう)」の2つの言葉が主に使われます。本記事では、斎場と葬儀場の違い、斎場と火葬場の違い、斎場の公営・民営の種類などについて詳しくお伝えします。

斎場とは

お葬式の舞台となる斎場。その意味や定義、葬儀場、火葬場との違いの解説に加え、利用方法を紹介します。

斎場の定義

斎場とは、通夜・葬儀式・告別式などの葬儀の儀式全般をおこなう場所のことです。葬儀場やセレモニーホール、葬儀会館などとも呼ばれます。施設によって機能はさまざまで、お通夜をおこなうまで遺体を安置できるところや、葬儀後の会食、遺族の宿泊などができる施設もあります。

本来、斎場には神をまつる場所という意味があります。「斎」は神道に由来する言葉で「いつき」とも読み、心身を清めて神に仕えることを意味します。神道では通夜などの儀式にも「祭」がつくことが多いので、「祭場」と言われることもあります。

ちなみに、沖縄の世界遺産「斎場御嶽(せいふぁうたき)」は、琉球王国最高の聖地です。御嶽は神へ祈りをささげる場所で、斎場には「最高の」という意味もあるようです。より清浄な場所という意味を込めていると考えられます。

斎場・葬儀場の違い

基本的に斎場も葬儀場も区別はありません。

斎場とは違い、「火葬場を併設している」という意味合いは薄いかもしれません。葬儀場で、葬儀式・告別式をおこなった後は火葬場へ移動します。

斎場・火葬場の違い

火葬場は「火葬をする設備が整った場所」で、火葬炉があります。待合室や霊安室などの施設が併用されているところもあります。

火葬場の多くは地方自治体が運営しており、すべての火葬場が都道府県知事の許可を得ています。ただし、東京の都心部は民間企業の運営している火葬場が主です。

火葬場を併設している葬儀場には、よく「斎場」という名前がついています。そのため、「斎場」=「火葬場のある葬儀場」という認識が広く浸透しています。

斎場の利用方法

斎場には公営と民営があり、それぞれ利用方法が異なります。

公営斎場は、「市営斎場」「町営斎場」などと言われるように市区町村が運営しています。ただし、市区町村は貸斎場として場所を提供するのみで、葬儀の運営に関することはノータッチです。遺体の搬送や納棺、祭壇づくり、弔電の受け付け等々、実務を頼むには葬儀社を別に選ぶ必要があります。

行政が民間の葬儀社を指名することはありません。公営斎場を利用する場合でも、自ら葬儀社を探す必要があります。心当たりがあれば、直接電話などで確認してみましょう。また、インターネットで斎場の名前を検索すると葬儀の手配が可能な葬儀社を確かめることができます。

一方、民営斎場は葬儀社などの民間企業がその斎場を運営しています。斎場選び=葬儀社選びということになります。希望している斎場が民営斎場の場合は、運営している葬儀社に直接問い合わせてみるとよいでしょう。

公営斎場の特徴

行政が運営する公営斎場は、民間の斎場・葬儀場と比較してどのような違いがあるのでしょうか。公営斎場の特徴、料金目安、葬儀の流れについて解説します。

[公営]選ばれる理由

公営斎場の一番のメリットは、公共施設なので地域住民であれば費用が安く抑えられることです。また、葬儀社の選択肢が広いため、葬儀の規模や参列者の人数を踏まえて比較検討ができます。

参列者に高齢者が多い場合は火葬場への移動が負担になる場合もあります。火葬場を併設している斎場の場合、移動の手間が省けることも利点の一つでしょう。

[公営]利用する注意点

費用や移動の面でメリットのありそうな公営斎場ですが、故人か喪主のどちらかがその自治体に住んでいないと利用できない場合があります。一部規制の少ない公営斎場もありますが、住民よりも料金は割高になるのが一般的です。

また、民営斎場に比べて式場の数が少なく予約が取りづらいです。東京23区には公営の火葬場は2か所しかありません。火葬をするとなると7か所ある民営斎場から選ぶことが多くなります。 街の名前がついている=公営斎場というわけではないので注意が必要です。

多くの人と共同で利用するため、公共のルールもそれなりに求められます。さらに、居住エリアを避けて建てられている火葬場との併用施設が多いので比較的アクセスしにくい場所にあります。

小さな自治体や歴史のある行政区域の公営斎場の場合は、施設の老朽化にも要注意です。施設の新旧やバリアフリーなどを気にする人は、事前の見学をおすすめします。

[公営]料金相場

利用料金は会場の大きさや形態によって変動します。地域住民の火葬炉のみの使用で無料~30,000円程度、葬祭ホールで小規模な葬儀をする場合はこれに30,000~50,000円前後の施設利用料を支払います。

ただし、この料金は会場料金のみで、葬儀運営(葬儀社)の費用は含まれません。火葬だけの直葬というスタイルでも遺体の搬送や納棺などで葬儀社の手配が必要です。戒名などを含まないシンプルなプランでも総額100,000円を超えることがほとんどです。あまりにも安すぎるプランは必要最低限の内容も含まれていない場合があるので、よく確認してから申し込みましょう。

[公営]葬儀の流れ

公営斎場では、葬儀、告別式、会食(精進落とし)という一連の儀式が可能です。火葬場が併設された斎場では告別式から火葬、会食の間に場所の移動をする必要がないため一連の流れをスムーズにおこなうことができます。

民営斎場の場合は葬儀後の初七日法要を同じ会場でおこなうことも可能ですが、公営斎場の場合は一般的に葬儀後の法要は別の会場を選ぶことになります。

民営斎場(葬儀場)の特徴

民営斎場は、葬儀社などの民間企業・団体が運営する施設です。ここでは、民営斎場の特徴、料金目安、葬儀の流れについて解説します。

[民営]選ばれる理由

民営斎場は公営斎場と比較して施設数が多いため、希望の施設を予約しやすいというメリットがあります。また、インターチェンジや大通り周辺などアクセスの良い場所にある場合が多く、参列者にも利便性が高いです。

さらに民営斎場の中には、シャワーやお風呂、テレビなどが併設されていたり、バリアフリーが整っていたりと施設設備が充実している斎場が多くあります。1日1組の葬儀運営で、密をさけられる施設もあります。祭壇や式の流れなど個別の要望に対応しやすく、施設によっては葬儀後の法要も同じ場所でできます。

[民営]利用する注意点

設備が充実しており、アクセスが良く、予約が取りやすいという利点のある民営斎場ですが、公営斎場と比較すると割高な印象があります。施設数と種類が多いため、たくさんの選択肢から希望に沿った施設を選ぶ必要があります。また、民営斎場には火葬場が併設されていない場合が多く、別途予約が必要になります。

[民営]料金相場

民営斎場の場合、会場料金は無料で、葬儀費用のみのプランを提示しているところが多いです。相場は参列人数や内容にもよりますが、最もシンプルなプランで200,000円〜400,000円程度です。オリジナルの花祭壇やミュージシャンによる生演奏など特別なイベントを営む場合は1,000,000~1,500,000円を超えます。

[民営]葬儀の流れ

民営斎場では、一般的な通夜、葬儀、告別式、初七日法要、会食(精進落とし)が可能です。

火葬場が併設されていない斎場の場合は、通夜をおこない、翌日に葬儀・告別式・初七日法要となります。その後に火葬場へ移動し、火葬場の休憩施設や近隣のレストランを利用して、火葬中または火葬後に会食をおこなうという流れが主です。また、通夜、葬儀・告別式を終えた後、火葬場に移動。火葬後に再び斎場に戻って初七日法要と会食をするというパターンもあり得ます。

火葬場が併設されている民営斎場の場合は、葬儀・告別式後の移動はありません。ただし、火葬中やその後の会食ができない施設もあるため、事前の確認が必要です。

葬儀後の初七日法要に関しては公営斎場が別会場を使う場合が多いのに対して、民営斎場の場合は同会場を利用することが多いです。

家族葬がおこなえる斎場

ここ最近は家族葬の需要が伸びている背景から少人数の身内のみ、10人以下の家族葬に対応する公営斎場や民営斎場も増えてきています。

公営斎場は火葬場付きの施設も多いため、移動も少なく少人数での葬儀にもおすすめです。一方、民営斎場は宿泊設備の完備、無宗教葬など、家族の状況にあわせた細やかなサービスが期待できます。

ぜひ、故人や家族の意向に沿うような斎場を探してみてください。

斎場・葬儀場の特徴を知って悔いのないご葬儀を

お葬式をおこなう場所はさまざまな名称があります。基本的な斎場・葬儀場の意味と役割を押さえておくことで、地域にある施設の情報を整理することができます。斎場にはいろいろな選択肢があります。どのような斎場でお別れしたとしても、故人と家族の心が通い合ったものであることを願います。