家族葬とは?定義や参列者の基準、一般葬との違いも解説

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家族葬とは?定義や参列者の基準、一般葬との違いも解説

この記事はこんな方におすすめです

家族葬の定義を知りたい
家族葬と一般葬の違いや注意点を知りたい
家族葬とは、故人と親しくしていた人のみでおこなう葬儀のこと。参列者の人数が少ないため「遺族の手間を軽減できる」「ゆっくり故人とお別れできる」といった利点があり、近年は家族葬を選ぶケースが増えています。そこで、この記事では家族葬の概要や参列者の基準、メリット・デメリット、一般葬との違いを解説します。

家族葬とは?定義や参列者の基準

最初に、家族葬の定義について参列者の基準も交えて解説します。家族葬を知るための参考にしてください。

少人数でおこなう葬儀

家族葬とは、近親者を招き、少人数でおこなう葬儀のこと。はっきりとした定義はありませんが、30人以下の参列者で執りおこなわれる場合が多いです。
基本的な流れは、一般葬とほとんど変わりません。ただし参列者が少ないため、葬儀の形式的な部分を省略し、故人をゆっくり見送る時間を設けられるという違いがあります。

家族や故人と親しい人のみ参列

故人と縁があった人に広く連絡する一般葬と異なり、家族葬に招くのは本当に親しい人のみです。前述の通り家族葬に明確な定義はなく、参列する人の範囲も決まっていません。故人を見送る遺族の気持ちを重視し、連絡する人を決めておくと良いのではないでしょうか。

家族葬のメリット3つ

1.ゆっくりと最期のお別れができる

参列者の少ない家族葬は、受付の対応など遺族がおこなうべき対応が減り、体力的・精神的負担を軽くできます。親族や親交のあった友人のみで故人との最期の時間を過ごせるため、思い出を語ったり、生前にお世話になったときのお礼を述べたりしながら、余裕を持って故人を見送れるのが家族葬の良いところです。

2.故人や遺族の希望を取り入れやすい

一般参列者の目を気にせず、故人や遺族の望みを取り入れやすいのも家族葬が選ばれる理由です。例えば、特定の宗教の儀式や慣習に捉われない自由葬として、故人が好んで聞いていた歌手の曲を流すことや、出棺前に家族のみで故人と過ごす時間を作ることも家族葬なら叶えられる場合がほとんど。一般的な「儀礼儀式」に捉われず、心を込めたお別れができます。もちろん、各宗教宗派の儀式をした上で、演奏会や故人の趣味の作品展示などと組み合わせることも可能です。

3.準備の手間や時間を減らせる

規模の小さな家族葬は、参列する人の数を事前に把握でき、葬儀にまつわる手間や時間を軽減できます。一般葬の場合、大体の参列者数を見積もり、返礼品や料理の準備をしなければなりません。家族葬なら手間を減らせるだけでなく、返礼品の準備はおこなわないなど、自由度の高い選択も可能です。
また、小規模な葬儀は費用の削減につながることも。「全体は簡素にしつつ、故人が好んでいた花だけは豪勢に飾る」といったように、遺族の望みに合わせて予算の配分を決められます。

家族葬のデメリット3つ

葬儀の形式を決める際には、メリットだけでなくデメリットも確認することが大切です。そこで、ここからは家族葬のデメリットについて解説します。

1.参列者を選ぶのが難しい

限られた人のみを招く家族葬は、参列してもらう人を選ぶのが難しい場合があります。故人と交流のあった人の中から参列者を限定することは、対人関係に影響を与え、トラブルにつながることも珍しくありません。迷ったときは「故人が最期に会いたいのは誰か」をイメージしながら選ぶのがおすすめです。自分の葬儀を検討する時には、会葬して欲しい人のリストは作成しておくといいですね。

2.葬儀後の対応に追われる

少人数で家族葬をおこなった後、訃報を聞いた人が弔問のため自宅に訪れることがあります。弔問客が来るたびに応対したり、香典返しを用意したりといったように、予期せぬ費用や手間が多くなる場合もありますので注意してください。

3.理解が得られるとは限らない

近年はほとんどなくなりましたが、親族の理解が得られない可能性もゼロではありません。特に生前の故人が高い地位にいた場合や、古くからの風習が残る地域では、身近な人のみの葬儀では寂しいと感じ、理解してもらえないケースもあります。また参列者として招かれなかった人が「不義理だ」と感じ、遺族との軋轢が生まれる恐れもあるため、地域慣習が根強く残るエリアでは丁寧なフォローが必要です。

一般葬とどう違う?家族葬の流れや費用

続いては、一般葬との違いを中心に家族葬の流れや費用について解説します。滞りなく家族葬をおこなうために役立ててください。

家族葬の流れ

家族葬でも、通夜・葬儀・火葬という大まかな流れは一般葬と変わりません。基本的な流れは、以下の通りです。
【1日目】
・臨終
・納棺
【2日目】
・通夜
【3日目】
・葬儀式
・告別式
・出棺
・火葬
家族葬は形式に捉われずに済むため、式の内容を変更したり、短縮したりと自由度が高くなっています。臨終した日の翌日に告別式と火葬をおこなう一日葬も選べます。ただし、都市部では火葬場の混雑が社会問題化しており、一日葬とはいえ数日かかることも珍しくありません。

家族葬の費用

居住地やプランによっても異なりますが、一般葬と比較すると家族葬の方が費用を抑えられます。霊柩車や祭壇、棺などの大まかな費用の内訳は、一般葬も家族葬も変わりありません。しかし、多くの参列者を招く一般葬は大規模な会場を手配したり、返礼品代や食事代がかさんだりするので、費用が高額になりやすいです。
自由度の高い家族葬は式を簡素化し、費用を削減する方法も選択できます。ただし、葬儀後に訪れた弔問客への対応のため、想像していなかった費用がかかる場合もあるため注意が必要です。その家族のオリジナリティを祭壇などに活かしたり、思い出の曲を生演奏したりと、家族の希望を叶えるために違った面で費用がかかることもあります。
<内部リンク> 葬式 費用 家族葬

トラブルを避けるために!家族葬の注意点

対人関係に影響が出ないよう、周りの人に配慮しながら家族葬を執りおこなうことが大切です。そこで、最後に家族葬でのトラブルを避けるための注意ポイントを解説します。

家族だけでもおこなえるか事前に親族の理解を得ておく

家族葬には、家族以外の人を呼ばずにおこなう選択肢もあります。誰も招かないで葬儀をおこなうときは、葬儀前に訃報を知らせないことが原則です。
ただし、トラブルを防ぐために近親者や危篤などの状況を知っていた人には故人の希望であることを事前に伝え、理解を得てください。友人や仕事関係者には、葬儀後に改めて訃報を兼ねた連絡を入れます。

一般葬に比べて実質負担額が多くなることもある

まれではあるものの、家族葬では香典の辞退によって収入が減る可能性があります。香典収入によっては、葬儀費用が大きく自己負担になる場合も。
自己負担が増えるのを防ぐには、葬儀社から見積もりを出してもらう際に実費負担額を確認してください。実質負担額が予算内に収まらない場合は、お供物を減らしたり、参列者に提供する食事のメニューを変更したり、選択した葬儀プランそのものを変更して、葬儀の内容を見直すのも1つの方法です。
しかし、故人との最期のお別れを簡素化し過ぎると、後悔が残るかもしれません。そのような思いをする前に、葬儀代にまつわる給付金を調べ、申請するのがおすすめです。

香典を辞退する場合は事前に伝える

香典は、何かと出費の多い葬儀費用を参列者が一部負担するという意味合いで設けられています。参列者の少ない家族葬は費用負担を抑えられるので、お返しの手間を省くために香典を辞退する場合も少なくありません。
香典辞退を伝える際は、葬儀の前に連絡をしてください。理由によっては相手に「無礼だ」と思われることもあるため「故人の希望で」と伝えるのが無難でしょう。ただし辞退したのに香典をもらったときは、お返しを渡すのがマナーです。

会社への連絡では家族葬であることを伝える

家族葬でも、会社への事前連絡は必要です。故人が会社勤めだった場合、退職届を始めとした手続きをおこなうため、所属していた部署に連絡します。遺族が会社勤めをしている場合は、直属の上司に連絡し、忌引休暇などを申請するのが一般的。
会社に連絡する際には、家族葬にすることだけでなく、故人と近しい人のみで葬儀をおこなうことも伝えます。「家族葬をする」と言うだけでは、仕事の関係者が参列して良いか否かわかりにくいので、参列を辞退してほしいときはきちんと伝えてください。なお、一般葬と同様に家族葬でも弔電や香典・供花を受けつける場合が多いです。

家族葬でゆっくりと最期のお別れをしよう

家族葬は単なる小規模の葬儀ではなく、形式に捉われないことで故人の希望や遺族の想いを叶えやすくなるのが特徴です。メリットがある一方で、葬儀後に弔問客の対応に追われるなどの懸念もあるため、全体像を把握しておくことが大切です。自分らしい葬儀で近しい人と最期のお別れができるよう「どのような葬儀にしたいか」「誰に参列してほしいか」といったことを生前に家族と話し合っておくといいですね。

この記事の監修者

政田礼美 1級葬祭ディレクター(厚生労働省認定・葬祭ディレクター技能審査制度)
家族葬のファミーユ初の女性葬祭ディレクター。葬儀スタッフ歴は10年以上。オンライン葬儀相談セミナーの講師も務める。東京・神奈川・埼玉を中心に都市部の葬儀相談をおこなっている。