家族葬の平均費用は100万円?内訳や費用を抑える方法も

ご家族の通夜・葬式準備
家族葬の平均費用は100万円?内訳や費用を抑える方法も

この記事はこんな方におすすめです

初めて家族葬をおこなう
家族葬の相場と内訳を知りたい
家族葬は費用を安く抑えられる傾向にありますが、プラン内容や参列者数によって総額は変わります。この記事では、一般的な相場が100万円と言われる「家族葬」にかかる費用の内訳と最適なものを選ぶコツを紹介します。お葬式の費用について考えるための参考にしてみてください。

お葬式の相場は100万円?家族葬と一般葬の費用の違いは?

参列者数を把握しやすい家族葬は、一般葬より費用を抑えられる傾向にあります。まずは、そんな家族葬の相場について解説します。

なお今回の費用相場は、鎌倉新書「第5回お葬式に関する全国調査(2022年)」から引用しています。

家族葬の平均費用は約100万円

一般的な家族葬の相場は99万5,000円であり100万円弱です。100万円の中に含まれるのは、棺や祭壇などの葬儀一式と飲食・返礼品にかかる費用であり、お布施や後日の法要などは含まれません。また、葬儀の規模や参列者数によっても金額は変動します。

「参列者数を減らす」「通夜をおこなわない一日葬を選ぶ」といったように簡素化すれば、50万円以下にもできます。ただし、20万円以下のプランだと、葬儀・告別式などの儀式に必要な物品や火葬料を含まない場合もあるので、内容や費用の内訳をしっかり確認することが大切です。

一般葬の平均費用は約150万円

一般葬の費用相場は約150万8,500円。家族葬より高くなる理由は参列人数と規模にあります。近親者や特に親しかった友人の参列が中心の家族葬は一般的には20〜30人以下が目安であり、なかには5人程度の規模になることも珍しくありません。一方で一般葬は生前に故人と縁があった人は誰でも参列していいものなので、50人以上になる場合が多いです。ただし人数での明確な定義はなく、血縁者が多く交友関係も広い場合など100人を超える大人数の家族葬も存在します。

祭壇や棺、霊柩車など基本的な項目の費用は、一般葬と家族葬でほとんど変わりはありません。参列者数が読めない一般葬では広めの会場と大きな祭壇が必要になり、飲食費や返礼品も増えるため家族葬より相場が高くなります。また、家族葬は比較的自由に葬儀内容を決められますが、社会的な意味合いが強い一般葬は従来の慣習が重視される傾向があるのも両者の違いです。

家族葬の費用内訳

続いて、家族葬にかかる費用の内訳を説明します。葬儀の費用は、一般葬や家族葬にかかわらず、葬儀に必要な費用・寺院などへの謝礼・飲食費・返礼品費の4項目に分けられます。各項目の詳細を確認し、全体の費用を決める際の参考にしてはいかがでしょうか。

葬儀に必要な費用

葬儀に必要な費用とは、葬儀の一連の流れで発生する費用のことこれをまとめて「プラン」「セット」といったように表記され、葬儀社に支払います。一般的に、遺体の搬送(寝台車代)や納棺、祭壇、スタッフの人件費、霊柩車や葬儀会場の使用料などを含む場合が多いです。葬儀社によっては火葬料が含まれないプランもあるため、見積もり書で確認してください。また、ご遺体を清める湯灌(ゆかん)など、要望に応じたオプションを追加することもできます。
葬儀社のホームページなどでも、プランに何が含まれているかイラストや表などで確認できます。プランによる違いをしっかり見て、分からないところは質問するのがおすすめです。
火葬料や会場使用料が発生する場合も…
火葬料が別に発生するときは、公営と民営どちらの火葬場を選ぶかでも費用が変わります。公営の相場は無料~数万円程度で、生前に故人が居住していた自治体なら火葬の費用がかからない場合も。民営は5万円~10万円が目安です。
会場の使用料は、一般的には広さによって変動しますが、家族葬のファミーユの場合は地域一律です。いずれも1日1組の貸し切りで、家族葬専用ホールなので広すぎて心配ということはありません。

なお、2022年の葬儀に必要な費用平均は67.8万円でした。調査対象の葬儀施行日が2020年3月~2022年3月と、コロナ禍で小規模な葬儀を余儀なくされた部分もあるので例年よりも低めになっており、2023年に入ってからは上昇傾向にあります。

宗教者への謝礼

仏式における宗教者への謝礼とは、読経や戒名のお礼として渡すお布施のこと。宗教者に対して喪主が直接渡すものなので、葬儀社の見積もりには含まれません。金額に明確な決まりはなく、戒名のランクや地域の風習によっても異なります。2022年の調査では平均費用が22.4万円でした。

神道では御祭祀料(おさいしりょう)として15~35万円、キリスト教では献金として10~20万円が目安です。無宗教の葬儀なら謝礼は不要ですが、周りの人や菩提寺の理解、何より最後のお別れが本当にそれでいいのかは考えておく必要があります。

飲食接待費

飲食接待費とは通夜振る舞い精進落としなどの飲食費用のことで、当日の参列者数によって変動します。通夜振る舞いは1人あたり3,000円〜5,000円、精進落としは1人あたり3,000円〜8,000円が目安。2022年の調査では、飲食費の平均は20.1万円でした。
葬儀社によっては、飲食費もプランに含むケースがあります。限られた人数のみが参列する家族葬は低額の飲食費で済みますが、全体費用を抑えるなら周囲と相談したうえで、会食自体をおこなわないのも1つの方法です。

返礼品費用

返礼品とは、葬儀の参列者に感謝の気持ちを伝えるために渡す会葬御礼(礼状と粗品)や、香典に対する香典返しのこと。
会葬御礼は葬儀に参列したすべての人に配るのが基本ですが、近親者には不要とする場合もあります。会葬御礼の粗品の相場は500円〜1,000円程度で、タオルやお茶といった消え物が多いです。

香典返しは、参列者から渡された香典の金額の1/3〜1/2程度のお返しを選ぶのが一般的です。通夜や葬儀の当日に1,500~3,000円程度の香典返しを香典の数だけ渡す地域もあり、近年はカタログギフトで渡すケースも増えています。葬儀社によっては、飲食費と同じように返礼品もプランに含む場合があります。

2022年の調査によると、返礼品の平均費用は22.8万円です。なお親しい人のみが集まる少人数の家族葬なら理解を得たうえで、会葬御礼を準備しなければ費用の節約につながります。ただし、会葬御礼の礼状は忌引き休暇の証明に使う人もいるので、どこまで省くかはよく検討しましょう。

家族葬の費用は葬儀社ごとに違いがある

家族葬は葬儀社によって費用とプラン内容に開きがあります。会社によって違ってくる理由はどこにあるのでしょうか。

家族葬の意味や定義が会社ごとに異なる

 家族葬には20年以上の歴史がありますが、主流になったのはこの2~3年です。戦後70年と比較すると新しい葬儀形式のため、企業によって意味と定義がさまざまで、プランや費用にも幅があります。少人数で火葬のみを家族葬という葬儀社があれば、友人も含めた家族みんなでアットホームな雰囲気で見送るのが家族葬という葬儀社もあります。どちらの提案が自分たちにあっているか、費用だけでなく家族葬にする意味と内容も見比べるのがおすすめです。

業態により葬儀費用の中心価格帯が違う

葬儀社には4つの業態があり、それぞれ得意な葬儀プランと費用の準備や支払い期間が違います。
<葬儀社の種類>
  1. 専門葬儀社
  2. 冠婚葬祭互助会
  3. 協同組合
  4. 葬儀仲介業者
1つ目の葬儀のみをおこなう専門葬儀社には、専門性を活かした幅広い価格帯のセットプランがあり、葬儀の終了後にかかった費用をまとめて清算します。地域密着で中規模のプランに強く、家族葬のファミーユの場合もこちらに当てはまります。

2つ目の結婚式もできる冠婚葬祭互助会と、3つ目のJAや生協などの共同組合は、事前に積み立てや会費を支払って葬儀費用を準備します。積み立て金額が大きくなる傾向にあり、豪華な葬儀プランが検討できます。

4つ目のインターネットなどを使った葬儀仲介業者では、申込時に費用が発生する場合があります。全国一律のプランを提供していることが多く、低価格帯の比重が高めです。

費用を安く抑えて家族葬をおこなうには

ここからは、家族葬の費用をできるだけ安く抑えるポイントを紹介します。葬儀内容と費用のバランスを取るのにお役立てください。

複数の葬儀社から見積もりをもらう

家族葬を検討する際には、おおよそ3社以上の葬儀社から見積もりをもらうのがおすすめです。同じ家族葬でも、葬儀社によってプランの内容や費用は異なります。1つの葬儀社のプランに含まれているサービスが別の葬儀社ではオプション扱いになり、追加料金が発生するケースも少なくありません。各葬儀社を比べることで、納得のいくプランを見つけやすくなります。
ただし値段だけで決めてしまうと、広さや近さなどの施設やお花いっぱいで送りたいなどのサービスが家族の意向にあわず、後悔することもありえます。見積もりと同時に見学しておくと安心です。

生前予約や事前相談をする

生前予約や事前相談をすることも費用を安く抑えるポイントになります。故人が亡くなった直後だと、前述のように複数の葬儀社から見積もりを取って比較する時間を確保するのはとても難しいはず。多くのケースでは故人が息を引き取ってから数時間内に依頼する葬儀社を決めているため、具体的な内容を把握できないまま費用を払う可能性があります。
生前に本人と一緒に葬儀社で話し合えば、故人の気持ちを尊重した葬儀をおこなえるのが大きな利点です。さらに、生前に申し込みを済ませれば費用が安くなる場合もあるため、検討してみてはいかがでしょうか。

オプションはよく考えて選択する

オプションサービスを選択しなければ、セットプラン以上の料金は発生しません。装飾用の生花や湯灌などオプションの種類はさまざまです。また、上位ランクの祭壇や棺を選べばそれだけ費用はかさみます。オプションは必要かどうかをよく考えて選択すれば費用の無駄を抑えられることもあるため、生前に家族で話し合い、必要なものと不要なものをはっきりさせておくと安心です。

一日葬を選ぶ

通夜を省き一日葬にするのも、費用を抑える1つの選択肢です。一般葬と同じように、通常、家族葬は1日目に通夜、2日目に葬儀・告別式をおこなう二日葬が多いです。一方で、一日葬では告別式前夜の通夜式を省き、故人と近親者がゆっくり過ごす時間を取るのが基本です。
通夜をおこなわない分、僧侶にお経を読んでもらうための費用や通夜振る舞いの費用を節約できます。また、通夜式分の会場費が抑えられるのに加え、遠くから来た参列者の宿泊費の負担がなくなり、泊まる場所を探す手間もなくなります。地域の慣習や宗教者との関係をふまえて検討しましょう。

会食をしない

通夜振る舞いや精進落としといった会食をおこなわなければ、飲食費を抑えられます。通夜式や火葬の後は会食でもてなすのが一般的ですが、近年は感染症予防などの観点から控えるケースも増えました。会食をしなければ、費用面だけではなく準備に関わる遺族の負担も減らせます。とはいえ、会食なしの葬儀に違和感を覚える人も少なくないはず。参列する親族の意向も重視し、事前によく相談して理解を得ておくことが大切です。

家族葬を費用以外で選ぶポイント

「家族葬」はプラン名だけでなく内容も見る

プランに家族葬という名前がついていても、棺や遺影など必要なサービスがないなど、葬儀社によってプラン内容はさまざまです。「想像していた葬儀とは違った」と終わってから後悔しないように、葬儀・告別式はあるか、ある場合でも葬儀日程は、1日だけの一日葬か、通夜もある二日葬かなど、思い込みをせずに確認しておくと安心です。

スタッフの対応力を確認する

電話をかけてみる、メールで問い合わせるなどして、スタッフが丁寧で親身、かつ専門性が高いかも確かめておくのがおすすめです。葬儀は行政手続きなども伴うため、知識豊富なスタッフのきめ細かい対応に助けられることがあります。

また、家族葬のようないつ訪れるかわからないサービスは、複数のスタッフが協力して仕事をします。誰が何を担当するか内容によっても変わるため、できれば家族葬ホールを見学して、設備と複数スタッフの接客を確認しましょう。

家族葬の基礎知識

最後に、家族葬の基礎知識をおさらいします。家族葬への理解を深め、葬儀の形式を決める際の参考にしてみてください。

家族葬とは

家族葬とは、一般的には近親者のみでおこなう葬儀のこと。参列者は故人の家族や親しくしていた人に限られることが多いです。しかし招く範囲や人数は明確に決まっておらず、少人数の家族葬だけではなく大人数になる場合もあります。

家族葬のメリット

家族葬のメリットは、大きく3つに分けられます。
  1. 時間をかけて最後のお別れができる
  2. 故人や遺族の希望を尊重できる
  3. 準備の手間や費用が抑えられる
近親者のみの葬儀であれば、本来なら遺族がおこなうべき参列者への応対や手配品の確認が減り、体力と精神の両面での負担を軽減できます。また、一般参列者の目を気にせずに済み、故人や遺族の気持ちに沿った自由度の高い葬儀をおこなえるのも家族葬ならではの利点です。

家族葬の流れ

前述の通り、家族葬は自由度が高い葬儀形式ではありますが、全体の流れは一般葬と大きく変わりません。危篤からのおおまかな流れを紹介します。
  1. 危篤
  2. 臨終
  3. 搬送・安置
  4. 納棺
  5. 通夜
  6. 葬儀・告別式
  7. 出棺
  8. 火葬
なお、一日葬か二日葬によってタイムスケジュールは変わります。詳細は下記の記事を確認にしてください。

相場100万円の内訳を押さえて家族葬の検討を

家族葬の費用平均は約100万円ですが、葬儀社のプランや参列者数などによって大きく変わります。また、宗教者へのお布施などプランに含まれない項目もあるため、見積もりの内訳をしっかり確認することが大切です。

大切な人が旅立った悲しみの中で、短時間で見積もりを精査するのは難しいものです。納得のいく内容と費用で葬儀ができるよう、葬儀社の事前相談でじっくりと検討する時間を設けてはいかがでしょうか。